主催者によって異なりますが、2018年東京開催の料金は一人24,000円(税別)となっております。

一日五時間となっています。時間帯は13:00-18:00が多いようです。

対策講座が終わった後に、復習の時間が必要ですので、一～二週間後をお勧めしています。

2015年10月1日から全面改訂し、実施しています。

東京開催では10名で120,000万円となります。主催社に認定講師がいた場合は、150,000万円となります。
地方開催では、講師の交通費と宿泊費が実費負担となりますので、15名以上の開催で180,000万円から経費が差し引かれた金額となります。

最低人数は6名(地方は15名)、上限は20名です。5名(地方は15名)以下でも開催できますが、主催者の費用負担が発生します。

自社設備でなくても大丈夫です。また、会員社の会議室を廉価で利用できる場合もあります。

試験監督官が試験中に監督できれば問題ありません。また、会員社の設備を廉価で利用できる場合もあります。
ただし、動作確認は事前に必ずお願いしております。

資本金別になります。入会金は初年度のみ、「入会月によって初年度の年会費は割引」されますので、事務局に見積もりをお申し付け下さい。
資本金一千万円以下　入会金　二万円　年会費　八万円
資本金一千万円～一億円未満　入会金　四万円　年会費　十六万円
資本金一億円以上　入会金　六万円　年会費　二十万円
なお、学校法人については資本金にかかわらず　入会金　三万円　年会費　十五万円です。

法人会員(A,B,C,個人事業主)は一名までは無償です。二人目からは一人当たり10万円(税別)となります。
なお、認定講師は知識だけでなく適性も審査しますので、認定しないことがあります。

認定希望者が集まり次第、東京で実施されています。プログラムは二か月以内に四回の講習と検定試験と面接試験で五回開催されます。

講師経験がある方は、認定プログラムの一部を免除しています。
オンラインテストと実演試験(事前に、三回まで実習あり)、面談のうえ認定いたします。

自主で主催するときの利益アップだけでなく、自社の研修に利用した場合に講師料分が安くなります。

設備がない場合はコスト見合いになりますが、設備があった場合はペイします。
初年度の入会費が十万円、10人で一回開催すれば十二万円の粗利で、差し引き二万円プラスです。
なお、入会月によって年会費が割引になるため、入会費はさらに安くなります。

協会側が、運用型広告、協会のメールマガジン、SNS公式ページで行っています。
なお、主催者によっては独自の集客で満員になる事例があります。

受講申込ページは主催社がご用意ください。当協会から主催者の申込ページにリンクいたします。

主催者の設備など環境確認、入会手続き、担当理事の面談、運営打ち合わせがありますので、最短で三ヶ月が目安です。
既に会員の方は、一ヶ月半が目安となります。

認定講師の交通費と宿泊費の実費を主催者側にご負担いただきますので、ケースバイケースです。
実績では、名古屋、沖縄、姫路で開催されています。ほか、山口など開催準備中です。
経費の点から、主催者側で認定講師を育成されることをお勧めします。

2015年10月のフルリニューアル以降で800名を超えております。(2018年12月現在)

およそ8割の方が合格されています。体系的な基礎知識を身に着けるために、対策講座とセットで申し込まれた方の場合となります。
対策講座を受けること、講座の前に試験範囲を精読すること、演習問題を繰り返し解くことで、多くの方は合格されています。

Q企業の受講はありますか。